神奈川県作業療法士会

入会案内 INDEX

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神奈川県作業療法士会への入会条件

 以下の1〜3の条件をすべて満たしている方は,神奈川県作業療法士会への入会手続きを行う必要があります.

  1. 作業療法士である
  2. (社)日本作業療法士協会に所属している,もしくは所属する意志がある
  3. 作業療法士として神奈川県内の施設に常勤で勤務している
    または,非常勤勤務・無所属の場合は自宅が神奈川県内である

 詳しくは神奈川県作業療法士会の定款「第2章会員」をご覧ください

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入会の手続方法

入会の手続き方法

 神奈川県作業療法士会への入会手続きは以下の方法で行って下さい.
  1. 神奈川県作業療法士会・入会申込書(kaot_in.pdf, 4k)をダウンロードする.
  2. ダウンロードしたファイルを印刷する.
  3. 必要事項の記入し,登録届出用紙を下記の宛先に郵送,またはFAXで送信する.
  4. 後日,年会費振込用紙が郵送されますので,すみやかに年会費をお振り込み下さい.

※他士会からの異動者の年会費につきましては、県士会事務局までご確認下さい.

《変更手続きについて》
 県士会へ入会済みの方で,登録内容の変更(神奈川県内での異動,改姓,自宅住所の変更など)がある場合は,(社)日本作業療法士協会へ手続きを行ってください.神奈川県作業療法士会への手続きは不要です.

入会申込書の郵送・送信先

神奈川県作業療法士会事務局
FAX 045-663-5997
郵送 〒231-0011
横浜市中区太田町4−45
  第一国際ビル 301号室
  神奈川県作業療法士会
問い合わせ ウェブから:こちらのフォームメールをお使い下さい
TEL & FAX:045-663-5337
※ご不明な点がありましたら,ご遠慮なくお問い合わせ下さい.

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神奈川県作業療法士会の年会費

年会費は7,000円です.

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神奈川県作業療法士会の会員特典

会員特典INDEX

会員特典

OT協会生涯教育制度・新人教育プログラムの受講が可能

 (社)日本作業療法士協会(以下,OT協会)では,会員の生涯教育を推進するため,自己研鑽を継続するための「基礎コース」と,作業療法の臨床実践向上のための「専門コース(認定作業療法士の認定)」を設けています.なお,「専門コース」を終了することでOT協会認定の「認定作業療法士」となることができます.

当県士会によるOT協会・生涯教育制度の解説はこちら

OT協会の生涯教育制度の詳細はこちら

 「新人教育プログラム」は,このOT協会生涯教育制度「基礎コース」における必修プログラムです.
 「新人教育プログラム」は,各都道府県士会が主催して毎年開催されており,各都道府県士会員にのみその受講が許可されています.

神奈川県作業療法士会主催の新人教育プログラムの案内はこちら

県士会主催の各種研修会が会員価格での受講が可能

 神奈川県作業療法士会では,学術部をはじめ地域リハビリテーション推進部や福祉用具検討委員会などが,各種研修会を主催し開催しています.
 その多くの場合,参加費には会員割引を設けています.さらに,人気のある研修会では会員の受講を優先している場合もあります.

当県士会サイトの「講習会・研修会」のページ

神奈川県作業療法士会ニュースが手元に届く

 神奈川県作業療法士会では広報部が「神奈川県作業療法士会ニュース」を年6回発行しています.

 「神奈川県作業療法士会ニュース」は確実に会員の手元に届けられるメディアであり,その内容も最新のトピックスや会員にとって重要なお知らせや情報などから構成されており,作業療法士にとって欠かせない存在となっています.

「神奈川県作業療法士会ニュース」のバックナンバーはこちら

神奈川県作業療法士会ニュースとともに各種チラシが手元に届く

 年6回発行している「神奈川県作業療法士会ニュース」とともに,各種チラシが同封されて,会員の手元に届けられます.

 県士会各部署からの重要なお知らせや,県士会の組織外からの様々な情報を,そのチラシから得ることができます.

県士会の各種サービスを利用することができる

 神奈川県作業療法士会では,会員からの倫理相談(セクハラ等)や診療報酬の改定などの相談に対応しています.

神奈川県作業療法士会メールアドレス<kaot@kana-ot.com>

その他

列挙してみますと・・・

  • 神奈川県作業療法学会へ演題を応募ができる(第12回はH21年開催!)
  • 神奈川県作業療法士会総会に出席できる(※会員の義務です)
  • 県士会活動に直接参加できる(会長にもなれる!?)
  • 学術団体を役員として立ち上げた場合,神奈川県士会の認定SIG団体へ申請できる
  • などなど

 このコーナーでは主に会員の実益を説明しました.職能団体の存在理念はこちらにあります.

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